2670 / プライム
エービーシー・マート
推計時価総額
約6700億円
概要
株価チャート
ひと目まとめ
| ROE | 13.1% |
|---|---|
| 配当利回り(今期予想) | 3.0% |
| 浮動株時価総額 | 推計 2000億円浮動株比率 30.0%(2026/03/31時点) |
| ネットキャッシュ比率 | 0.35倍算出根拠: ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額 |
| リターン/リスクスコア | 0.01平均 |
企業概要
靴を中心とした商品の小売及び自社商品の企画開発を主たる事業とする。国内ではABC-MART、ABC-MART GRAND STAGE、ABC-MART SPORTS等の店舗を通じてHAWKINS、Danner、ABC Select等の自社ブランド商品とナショナルブランド商品を販売し、海外では韓国、台湾、ベトナムでABC-MARTを、米国でDannerストアを運営するとともにLaCrosse Footwear,Inc.を通じて靴の企画製造販売を行う。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年2月期 | 今期予想2027年2月期 | 前期比 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 3786億2400万円 | 4008億0000万円 | 増加+5.9%前年差 221億7600万円 |
| 営業利益 | 632億8700万円 | 656億0000万円 | 増加+3.7%前年差 23億1300万円 |
| 経常利益 | 671億5600万円 | 674億0000万円 | 増加+0.4%前年差 2億4400万円 |
| 当期純利益 | 463億4600万円 | 464億0000万円 | 増加+0.1%前年差 5400万円 |
| 1株当たり配当 | 75円 | 80円 | 増加+6.7%前年差 5円 |
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
|
|
|
業績予想の修正履歴
修正なし
直近四半期の変化
2026年2月期 第4四半期 / 前年同期 2025年2月期 第4四半期
成長と費用の変化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 売上高 | +1.7% | 前年同四半期 |
| 売上原価 | +1.3% | 前年同四半期 |
| 粗利率 | — | 当期PL |
| 販管費 | +2.7% | 前年同四半期 |
| 販管費率 | 34.0% | 当期PL |
| 限界販管費率 | 52.3% | 前年同四半期 |
| 営業利益 | +1.2% | 前年同四半期 |
売上の現金化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 営業CF/営業利益 | 0.66倍 | 当期CF/PL |
| 売上債権CF影響 / 売上高 | — | 当期CF/PL |
| 売上債権回転日数(DSO・TTM) | — | TTM |
| 売上債権回転日数(DSO・TTM)の前年差 | — | TTM vs 前期FY |
| 売上債権の前期末比 | — | 前期末 |
在庫・運転資本の重さ
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 商品・製品の前期末比 | +16.4% | 前期末 |
| 棚卸資産回転日数(DIO・TTM) | 208.3日 | TTM |
| 棚卸資産回転日数(DIO・TTM)の前年差 | +27.1日 | TTM vs 前期FY |
| 仕入債務回転日数(DPO・TTM) | — | TTM |
| キャッシュ・コンバージョン・サイクル(CCC・TTM) | — | TTM |
| 営業運転資本 / TTM売上高 | — | TTM |
| 在庫の季節性ギャップ | +14.7pt | 過去同四半期中央値 |
比較可能性
| 指標群 | 比較軸 | 状態 |
|---|---|---|
| PL | 前年同四半期 | 2025年2月期 第4四半期 |
| CF | 前年同四半期 | 2025年2月期 第4四半期 |
| BS | 前期末 | 2025年2月期 FY |
| 回転日数 | TTM vs 前期FY | 2025年2月期 FY |
| 季節性 | 過去同四半期の前期末比中央値 | 過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可 |
事業・地域別業績
— / 2026/02/28 / — / —
開示情報
開示資料の要点
成長・重点領域
- 国内外での積極的な店舗展開(年間100店舗の新規出店・改装計画) 国内
- デジタルコマースの強化(オムニチャネル戦略)
- スポーツアパレル市場、アウトドア市場など、シューズ関連事業以外の成長市場への参入
主なリスク
- 感染症の拡大(営業制限、サプライチェーン混乱)
- 大規模災害等(自然災害、火災、停電)
- 海外情勢(政治・経済情勢の変動、テロ・紛争、貿易摩擦)
投資・M&A・資本配分
- 海外事業の拡大への投資
- IT投資(デジタル基幹システムの構築、オムニチャネル戦略の強化)
決算短信のトーン変化
- 判定
- 表現が弱まった
- 比較対象
- 2026/01/07 から 2026/04/08
前回の第3四半期時点では「概ね予定どおりに推移しており、通期の連結業績予想に変更はありません」としていた業績予想に対し、直近の通期短信では売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益の全てで増収増益の着地を確認しつつも、成長率の表現はより慎重なものに変化しています。また、次期の見通しについても、前期の高い成長率から一転して経常利益・当期純利益の成長率が1%未満と低めの予想となっており、全体的に確信度が弱まっています。海外事業についても、前期は「消費を喚起する対策を講じておりますが」と今後の回復に向けた姿勢を示していたのに対し、直近では「コストの上昇を見込んでおります」と課題を強調する表現へと変化しています。
- 連結業績予想につきましては、概ね予定どおりに推移しており、2025年4月9日付の「2025年2月期決算短信〔日本基準〕(連結)」で公表いたしました通期の連結業績予想に変更はありません。
- 2026年2月期の連結業績は、国内事業が売上を牽引した形となり、売上高は前期比1.7%増の3,786億24百万円となりました。
- 2027年2月期(2026年3月1日~2027年2月28日)の見通しにつきましては、企業収益の改善により国内需要は緩やかに増加しました。
- 海外事業につきましては、各国増収を計画しておりますが、エネルギー資源の高騰や物価高でコストの上昇を見込んでおります。
- 引き続き消費を喚起する対策を講じておりますが、物価高により韓国の業績の回復が遅れていることや、米国マーケット環境の悪化と関税政策により、主にアジアからの調達品で製造しているラクロス社の業績が低迷していることから、減収減益となりました。
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
大量保有・その他EDINET
決算・業績(過去分)
資本政策(過去分)
大量保有・その他EDINET(過去分)
- TDNET2027年2月期 4月度概況について [国内]

- TDNET2027年2月期 3月度概況について [国内]

- TDNET2026年2月期 1月度概況について

- TDNET2026年2月期 12月度概況について

- EDINET臨時報告書
- EDINET確認書
- EDINET半期報告書-第41期(2025/03/01-2026/02/28)
- EDINET臨時報告書
- EDINET内部統制報告書-第40期(2024/03/01-2025/02/28)
- EDINET確認書
- EDINET有価証券報告書-第40期(2024/03/01-2025/02/28)
- EDINET有価証券報告書-第39期(2023/03/01-2024/02/29)
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 14.41倍現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益) |
|---|---|
| 実績PER | 14.43倍プライム市場・小売平均: 22.90倍現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益) |
| PBR | 1.67倍プライム市場・小売平均: 1.20倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE(通期実績) | 13.1%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC(通期実績) | 15.7%投下資本利益率 |
| 自己資本比率(通期実績) | 88.1%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ(通期実績) | 0.00倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 12.2% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.83回 |
| 財務レバレッジ | 1.14倍 |
注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。
総資産
4552億0200万円
負債合計
542億0100万円
純資産
4010億0000万円
資産
流動資産
3448億4700万円
総資産比 75.8%
- 現金及び現金同等物2071億7400万円
- 在庫(棚卸商品)1065億6200万円
- 有価証券(流動)143億9500万円
固定資産
1103億5400万円
総資産比 24.2%
- 投資有価証券201億1400万円
負債・純資産
負債
542億0100万円
総資産比 11.9%
- 有利子負債12億2200万円
純資産
4010億0000万円
総資産比 88.1%
- 純資産4010億0000万円
長期財務データ
長期財務

従業員生産性
従業員生産性の推移

純資産推移
純資産の推移

EPS成長・推移
1株利益の成長率
| 過去3年平均(通期実績) | +7.63%年平均(CAGR・通期実績) |
|---|
1株利益の推移

企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年2月28日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 合同会社イーエム・プランニング | 49.89% |
2 | 三木 正浩 | 9.54% |
3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 6.46% |
4 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 3.36% |
5 | 三木 美智子 | 2.99% |
6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 2.19% |
7 | SMBC日興証券株式会社 | 1.92% |
8 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 1.24% |
9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 0.89% |
10 | 日本証券金融株式会社 | 0.80% |
保有株式
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
純投資目的保有株式(上場等) | 時価: - | 純投資目的 / 銘柄別開示なし |
主要設備・不動産
2026年2月28日開示の有価証券報告書より
| 設備名(所在地) | 内容 | 帳簿価額 |
|---|---|---|
VANS原宿店 (東京都渋谷区) | セグメント の名称: 国内
設備の内容: 店舗
2026年2月28日 現在 従業員数 (名): 3 〔6〕 | 帳簿価額(百万円): 2,062 (98.66)
帳簿価額(百万円): 226
2026年2月28日 現在 帳簿価額(百万円): 0
2026年2月28日 現在 帳簿価額(百万円): 2,289 |
ABC-MART GRAND STAGE 京都四条店(京都市下京区) | セグメント の名称: 国内
設備の内容: 店舗
2026年2月28日 現在 従業員数 (名): 6 〔28〕 | 帳簿価額(百万円): 3,262 (262.86)
帳簿価額(百万円): 270
2026年2月28日 現在 帳簿価額(百万円): 14
2026年2月28日 現在 帳簿価額(百万円): 3,547 |
明洞中央ビル (注)5 (韓国 ソウル特別市) | セグメント の名称: 海外 (韓国)
設備の内容: 店舗
2026年2月28日 現在 従業員数 (名): - | 帳簿価額(百万円): 5,007 (333.30)
帳簿価額(百万円): 390
2026年2月28日 現在 帳簿価額(百万円): -
2026年2月28日 現在 帳簿価額(百万円): 5,397 |
釜山西面ビル (注)5 (韓国 釜山広域市) | セグメント の名称: 海外 (韓国)
設備の内容: 賃貸・店舗
2026年2月28日 現在 従業員数 (名): - | 帳簿価額(百万円): 2,618 (533.20)
帳簿価額(百万円): 474
2026年2月28日 現在 帳簿価額(百万円): -
2026年2月28日 現在 帳簿価額(百万円): 3,093 |
利川物流センター (韓国 京畿道利川市) | セグメント の名称: 海外 (韓国)
設備の内容: その他施設
2025年12月31日現在 従業員数 (名): 9 〔-〕 | 帳簿価額(百万won): 8,466 (54,213.40)
帳簿価額(百万won): 39,722
2025年12月31日現在 帳簿価額(百万won): 113
2025年12月31日現在 帳簿価額(百万won): 48,303 |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
- ページ生成時刻: 2026/06/27 23:31